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社内意識改革へ経営者が発信を
−日経新聞の取材に応えて

2014/08/16
社内意識改革へ経営者が発信を
川合 昭子 

日経新聞から『女性の登用について今後何が必要かについて』の意見を求められ、『専門家の見方』として8月15日日本経済新聞朝刊に掲載されました。私がお伝えしたのは、以下のような内容です。
 まず、はじめに、会社の意識を変える必要があります。そのためには経営者がご自分の言葉でメッセージを発信し続けることが大切です。それによって"会社の本気”が社員にも伝わるのです。また、男女共に柔軟な働き方ができるようなフレキシブルワークへの改革や人事制度の評価基準の見直しなども必要です。
 例えば、一か月単位のフレックスタイム制度や、家でも職場でも仕事ができるフレキシブルな在宅勤務制度、短時間勤務正社員などの導入です。評価や登用の基準の見直しに必要なのは、公正に、目標と成果で評価し、平等な機会を提供することです。
 例えば、仕事から離れざるをえなかったことが後の評価でマイナスとならず、得難い経験による成長がプラスになることもあるのです。
 最後に、女性に光を当てるとともに男性や管理職の働き方変革も大切であることなどをお伝えしました。
※「専門家の見方」にGEWEL代表理事川合昭子のコメントが2014年8月15日日経新聞朝刊に掲載されました。